画像生成AIの肖像権リスク「誰かに似ている問題」に対応する広告制作PoCを実施

～実在モデルの撮影データを取り込んだ生成AIで肖像権侵害リスク低減を目指し、広告制作の新たな可能性を検証～

フロンテッジは、同じくソニーグループの一社であるSMN株式会社と、モデルキャスティングプラットフォームの株式会社COLORFULLYと協業し、プラットフォームに登録している実在モデルの撮影データと画像生成AIを組み合わせた広告制作の可能性を検証するPoC（概念実証）を実施しました。
このPoCでは、実在モデルの撮影データを取り込んだ生成AIを活用することで、実在モデルをベースとしたさまざまなシーンやポージングを再現し、AIを利用した画像生成における肖像権侵害リスクである「誰かに似ている問題」への対応を試みました。

※トップ画像 ： 2名の実在モデルをベースにしたAI生成画像を組み合わせています。

画像生成AIの「誰かに似ている問題」とは、AIで生成した画像が意図せず実在の人物に酷似してしまうことで、肖像権の侵害リスクが生じるケースを指します。この問題は、生成AIの普及が進む中で特に注目されており、広告制作における生成AIの活用を阻害する要因として捉えられています。

フロンテッジは、この問題に対応するため、実在モデルの撮影データを用いるアプローチを検証。AIが生成する画像が特定のモデルに基づくことで、肖像権侵害のリスクを低減できる可能性を確認しました。
また、複数の広告主と協力し、この仕組みを用いた広告を配信した結果、すべての広告主から一定の評価を得ることができました。

＜評価のポイント＞
●　多様なシーンやポージングの作成が効率的に行える
●　肖像権侵害のリスクが低減されることで、安心感を持って広告制作に取り組める

＜広告パフォーマンス、コスト面での検証結果＞
●　制作費を約30%以上削減できる可能性
●　制作期間を約50%以上短縮できる可能性

これらの結果から、「実在モデルを活用した人物画像で、肖像権の侵害リスクに配慮しながら、効率的かつコストを抑えた質の高い広告制作を行える可能性」を確認。特に大量の広告バリエーションの制作やターゲット別の広告最適化において効果的なソリューションとなることが期待されます。

 今回のPoCで明らかになった以下の技術的課題や運用上の改善点を踏まえ、2025年4月以降、事業化に向けたPoB（概念実証のビジネス段階）を実施。実用性の高いソリューションの構築を目指します。

●　モデルバリエーションとシチュエーションの多様化
●　生成AIモデルの精度向上
●　カスタマイズ要件への柔軟な対応
●　運用フローの最適化とスケーラビリティの向上

【PoC参画企業】
株式会社COLORFULLY
13,000人以上の登録モデルを抱えるキャスティングプラットフォーム運営会社。モデルやインフルエンサーと企業をつなぐプラットフォームの運営、クリエイティブ制作も展開。
※本PoCでは実在モデルのキャスティング・肖像権・契約管理を担当。
URL：https://colorfully.jp

SMN株式会社
ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けている。
現在、広告配信プラットフォーム「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」を提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現するソニーグループのマーケティングテクノロジー事業会社。
※本PoCでは所有する配信プラットフォーム「Logicad」にて広告配信を担当。
URL：https://www.so-netmedia.jp

上記の企業の他、複数の企業がPoCへ参画していますが、本記事では一部企業のみご紹介しています。